最新の大企業は仕事の世界に影響を与えるため、労働者のスキルを再形成することを強く望んでいる。それは様々なミスマッチに対処し、回復力を促進するのに役立つからである。
人的資本の開発は、企業の成功としれに伴う国家の経済重要な役割を果たしてた。しかし、労働者のスキルが産業のニーズと一致しない場合、労働市場のミスマッチと不均衡は、経済がその潜在能力に到達するのを妨げる可能性がる。
タイから大きく後れとるカンボジア
このほど、最新の世界銀行企業調査の結果が発表された。それによるとフィリピン、インドネシア、ラオス、マレーシアの雇用者の10％から15％、カンボジアの18％が、業務に適したスキルを持つ労働者を見つけるのに困難であると報告している。タイの企業の5％未満であると同企業調査は私的している。要は単純労働市場では将来性が限られ、技術革新に対応できないということである。
労働者のスキルのミスマッチは、経済協力開発機構（OECD）の先進国だけでなく、東南アジアを含む発展途上国にも影響を及ぼしている。調査によると、スキル訓練が雇用主の実際のニーズと合わない数の労働者が多数いるという現実への憂いである。
各国とも技術革新に応じるスキル向上が課題
例えば、タイの労働者の約37％とシンガポールの43％は、世界平均の40％と比較して、教育分野に関してミスマッチである。既に日本でもそしてここ10年のカンボジアでも、企業成功者は何かつけて常識のように話している。「自動車免許、外国語、コンピューター操作ができなければ、これからはまともな仕事はない」と。確かにそうである。
今や都市部での仕事どころか、普通の日常生活すら困難である。スマートフォンが普及しても、それが生きていくスキルにつながるかは大いに疑問で直観的に一部の機能が使えても、だれでもできる技術革新のお陰だから自らのスキル向上につながらない。かつてアップルコンピューターといえば、クリエイターに需要がおおかったが、今や直観操作で大衆的になった。だが、労働市場が必要するスキル向上とつながっていない。コンピューター学習が今なおWindowsから始まるのは、単にシェアの問題ではなく論理性、系統性理解がきちんと身につかなければ、直観性だけなら「サルでもできる」と言われる所以である。当然、かつてのアップルがクリエイターの的を絞ったのは、論理的理解と系統的な理解、判断力があっての直観性であった。
世界銀行の調査によれば、平均して労働者の22％は資格（スキル）が不足しており、16％は職業について資格が過剰、余剰であるという。これはよくわかる。30代―40代の男女の派遣労働者に中にはいくつも資格を持っているがその多くは正規雇用につながらない、という。要は企業の望む人材とのミスマッチである。Skills Futureの最高経営責任者であるTzeChin Ong氏は、「シンガポールでは、40代と50代の人々がスキルの課題に取り組む際に最も懸念しているグループです。これらの人々の多くは、社会的および経済的なメガトレンドによって彼らに強制されてきた移行を行うのに苦労しています。しかし、パンデミックはスキルの向上にも大きな影響を及ぼしました。多くの場合、学習および仕事ベースのプログラムはオンラインで実施する必要があるため、家庭での学習環境があまり良くない人は遅れるリスクが高くなります。」と述べている。
これをカンボジアに当てはめれば、昨年は実質2か月、今年も2か月以下の対面授業で、コロナ禍は将来に大きな禍根を残している。オンラインといっても、呈の良い一方電話授業でテレビ講座と変わらない一方通行である。顔が見えるのは先生だけで、将来国の内外の格差は拡がるばかりである。
掲載画像：Bangkok Post
